研修関連

2023（令和5）年度

Last Update：2024年5月1日NEW

医療事故調査・支援センター主催研修

第4回 医療事故調査・支援センター主催研修（WEB 開催）

2023（令和5）年11月11日（ライブ）
2023（令和5）年11月20日～2024（令和6）年2月20日（オンデマンド）
  1. 研修名

    「医療事故調査制度」における組織としての再発防止への取り組み
    ～貴重な事例の教訓をどう活かすか～

  2. 開催日

    ライブ配信：2023(令和5)年11月11日
    オンデマンド配信：2023(令和5)年11月20日～2024(令和6)年2月20日

  3. 受講者 　　　　
    医師　403名 歯科医師　23名 看護師　1,292名 助産師　27名
    薬剤師　65名 臨床工学技士　28名 診療放射線技師　51名 理学療法士　29名
    臨床検査技師　29名 作業療法士　6名 歯科衛生士　2名 事務職　80名
    その他　22名      
    計 2,057名　
  4. カリキュラムおよび講師

     

    		 内容

    講師

    第1部

    医療事故調査制度の現況
    第1部は動画を公開しております［MP4：349MB］

    宮田哲郎
    日本医療安全調査機構常務理事

    第2部

    第2 部提言書中⼼静脈カテーテル挿⼊・抜去に係る死亡事例の分析
    －第2報－について〜医療機関が再発防⽌に取り組むために〜

    宮田哲郎
    日本医療安全調査機構常務理事

    第3部

    組織としての再発防⽌への取り組み

    座長　山口 徹
    日本医療安全調査機構 顧問

    [講演1]
    組織で再発防⽌に取り組むために
    〜医療事故に対する組織としての対応〜
    宇田川晴司(虎の門病院分院分院長)

    [講演2]
    院内調査の実際と具体的な再発防⽌への取り組み
    〜具体的で実現可能な再発防⽌策の⽴案と、実現のために〜
    岡田禎人(半田市立半田病院副院長)

    [講演3]
    職員が協働し再発防⽌へ取り組むための工夫
    〜再発防⽌を臨床現場に定着させるために〜
    杢代馨香(武蔵野赤十字病院看護副部長)

    [講演4]
    再発防⽌に対する遺族の思い
    北田淳子(ヘルパーステーションとまり木代表理事)

    第4部

    全体討論
    「組織として再発防⽌にどう取り組むか」

    座長　山口 徹
    日本医療安全調査機構 顧問

    ご案内「第4回 医療事故調査・支援センター主催研修」［PDF］800KB


  5. 当日の様子

  6. 主な参加者の声
    医師 ●対策をたてても実施されない場合にはそれを調査することが必要であるというご意見、納得いたしました。
    ●とても参考になりました。特にチェックリストについては当院でも採用しておりますが、その実施率が低いのが問題です。
    看護師 ●マニュアルやルールを作成しても守れない現状がある、現場の現状に合っていないとなかなか浸透しないと感じる。なぜできないか？の声を大切にしていかなければならないしそのような声を聞き取っていく必要があると感じた。
    ●医療安全の取り組みは一朝一夕にはできない。永遠の課題だと思った。
    ●取り組みを対策として実施しても本当に足並みが揃わないのが実情。
    薬剤師 遺族からのお話を伺い、自分の経験と重なるところがあり、当時を思い出した。
 

医療機関向けの研修

管理者・実務者セミナー（公益社団法人日本医師会へ委託）

2023（令和5）年12月9日（会場受講）
2023（令和5）年12月22日～2024（令和6）年3月27日（e-Learning方式）
  1. 目的

    医療にあたっての知識および技能の習得に加え、医療事故調査制度を牽引する各医療機関の管理者および医療安全担当者等の実務者を養成する。

  2. 対象

    医療機関管理者、実務者、もしくはこれに準ずる方

  3. 開催日

    2023（令和5）年12月9日（会場受講）
    2023（令和5）年12月22日～2024（令和6）年3月27日（e-Learning方式）

  4. 受講者
  5. カリキュラムおよび講師（会場受講）

    内容

    講師

    開講挨拶

     

    医療事故調査制度の概況

    （所要時間：25分）

    木村 壯介
    日本医療安全調査機構 常務理事

    医療事故報告における判断

    （所要時間：50分）

    山口 徹
    日本医療安全調査機構　顧問

    当該医療機関における対応　
    初期対応 関係者への聞き取り

    （所要時間：50分）

    宮原 保之／渡邊 秀臣
    日本医師会 医療安全対策委員会 委員

    支援団体・外部委員の役割

    （所要時間：50分）

    上野 道雄
    日本医師会 医療安全対策委員会 副委員長
    福岡東医療センター名誉院長

    報告書の作成

    （所要時間：50分）

    宮田哲郎
    日本医療安全調査機構常務理事

    総合質疑応答

    （所要時間：35分）

     

    総括・閉講

    （所要時間：20分）

    紀平 幸一
    日本医師会医療安全対策委員会委員長
  6. カリキュラムおよび講師（e-Learning方式）

    内容

    講師

    医療事故調査制度の概況

    （所要時間：25分）

    木村 壯介
    日本医療安全調査機構 常務理事

    医療事故報告における判断

    （所要時間：50分）

    山口 徹
    日本医療安全調査機構　顧問

    当該医療機関における対応　
    初期対応 関係者への聞き取り

    （所要時間：50分）

    宮原 保之／渡邊 秀臣
    日本医師会 医療安全対策委員会 委員

    支援団体・外部委員の役割

    （所要時間：50分）

    上野 道雄
    日本医師会 医療安全対策委員会 副委員長
    福岡東医療センター名誉院長

    報告書の作成

    （所要時間：50分）

    宮田哲郎
    日本医療安全調査機構常務理事

    総合質疑応答

    （所要時間：35分）

     

医療事故調査制度研修会（公益社団法人日本歯科医師会へ委託）

2024（令和6）年1月27日（Web研修）
  1. 目的

    医療事故調査制度の対応について、歯科の特殊性をふまえ、医科との連携の在り方、院内調査の支援と報告書作成など、全国の歯科医療機関に携わる人材を育成する。

  2. 開催日

    Web研修：2024（令和6）年1月27日（土）16:00～18:30

  3. 受講者
    歯科医師　107名 その他医療従事者　2名
    計 109名　
  4. カリキュラムおよび講師

    内容

    講師

    開会

    寺島 多実子
    日本歯科医師会 常務理事

    挨拶

    高橋 英登
    日本歯科医師会 会長

    住友 雅人
    日本歯科医学会連合 理事長

    門脇 孝
    日本医療安全調査機構 理事長

    講演
    「 医療事故調査制度」の概要・課題
    　－現状報告と今後に向けて－

    木村 壯介
    日本医療安全調査機構 常務理事

    研修

    (1)動画研修
    　医療事故発生時の初期対応
    　及び院内調査、解剖・Ai

     

    (2)初動から調査へ～解剖（Ai）を含む
    　－歯科診療所の場合－

    望月　亮
    日本歯科医学会歯科医療安全対策委員会
    副委員長

    木村 壯介
    日本医療安全調査機構 常務理事

    (3)病院歯科における院内調査
    　－解剖・Aiを中心に－

    佐藤 慶太
    日本歯科医学会連合医療安全調査委員会
    副委員長

    (4)医師会との連携について

    室伏 正樹
    静岡県歯科医師会 医療管理部長

    木村 壯介
    日本医療安全調査機構 常務理事

    (5)Q&Aセッション

    Q：日本歯科医師会歯科医療安全対策
    　　委員会 委員
    A：木村 壯介 日本医療安全調査機構
    　　常務理事

    総括

    柏崎　秀一
    日本歯科医師会 歯科医療安全調査委員会 委員長

    閉会

    福士 賢治
    日本歯科医師会 理事

 

支援団体向けの研修

支援団体統括者セミナー（公益社団法人日本医師会へ委託）

2024（令和6）年3月16日（日本医師会館よりライブ配信）
  1. テーマ

    支援団体としての具体的な支援の在り方について
    ※支援団体として、各場面においてどのような支援が必要かについて考える

  2. 開催日

    2024（令和6）年3月16日（日本医師会館よりライブ配信）

  3. 場所

    日本医師会館よりライブ配信

  4. 受講者
    都道府県医師会担当役員（医師）　30名
    基幹病院等代表者（医師）　30名 地域看護職代表者（看護師）　30名
    参加者数　　計90名　
  5. プログラム

 

 

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